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５．郵便事情・電話事情・インターネット事情


郵便事情

　まず住居表示が十分整備されていないようです。郵便配達が１軒、１軒配達するといったシステムは作られていないのだそうです。そのため、郵便物の受け取りをする人は私書箱（Ｐ．Ｏ．Ｂｏｘ）を用意する必要があるのだそうです。

　ボトムクラスの人たちは、郵便などといったものが届くこともないので私書箱は持っていないそうです。また、郵便を受け取る必要があっても、私書箱は管理料を支払う必要があるので、なかには何人かで１つの私書箱を共有するのだとか。１軒、１軒配達される日本の郵便システムは、むしろ世界的にみれば例外的に優れているのかもしれませんね。

　これでお分かりのように、日本のビジネスで多用されている「ＤＭ」などといった方法は、一部例外を除けば存在しそうにないですね。

＜参考＞

　　ガーナ向け国際宅急便（輸出）の比較　

　　日本郵便　・・・　海外向け郵便の料金、日数を調べる



 電話事情

　発展途上国は、いずこも同様かと思います。古いインフラである電話線を敷設するのには巨大な投資と時間が必要になるので、先進国から導入した移動体間通信技術を導入し、まずは“携帯電話網”を先行して広げている、といった感じなのです。誰も彼も携帯電話は持っています。携帯電話がないと、仕事にありつけない、といったことも背景にあるのでしょう。

　日本国外に出て、現地の携帯電話事情を知るにつれ、むしろ日本が例外と思えてきました。日本では、端末は通信各社が買い上げて顧客に販売しますが（自社以外では使えないようにＳＩＭロックされている）。しかし日本以外では、端末は通信会社との契約とは関係なく単体で販売されます。買った端末の内部スロットにＳＩＭカードを買って差し込みます。このＳＩＭカードに電話番号が記載されています。ローマからガーナへの機内で見かけたのですが、このＳＩＭを入れ替えていました。

　つまりイタリアにいる時はイタリアの電話会社から購入したＳＩＭを入れておいて、ガーナについたらガーナの電話会社のＳＩＭを使って安い国内料金で通話する、という訳です。ちなみに、ＳＩＭカードそのものは１ドル程度だそうです。これだけでは、まだ通話は出来ません。

　次ぎに、料金支払いの取り次ぎ店に行って通話料を“前払い”すると、名刺サイズのカードをくれます。スクラッチか一部分を剥がすようになっていて、そこからキーコードが出てきます。これを携帯会社にメールすると、その時点から一定額が通話出来るようになります。金銭的にはあまり裕福でない人にとっても、前払いなら使いすぎといったこともありませんので、通信会社ともども、安心して携帯電話を使える仕組みに成っているわけです。

　ちなみにガーナの携帯通信会社は３社、シェアの大きな順に、ＭＴＮ、Ｔｉｇｏ、VodaFoneです。私の友人は２台携帯を持っていました。理由は、同じ携帯通信会社同士は通話料が安いが、異なる通信会社同士だと通話料が高いから、でした。つまり、彼は異なる電話会社の携帯電話をそれぞれ所有しお客様に自分と同じ会社の番号の方に電話して貰えるようにしていたわけです。




インターネット事情

　電話事情のところでお話ししたように、電話が引かれていない家庭がほとんどです（なにせ国民の７０％がボトムクラスですから）そんな世界にあっても、若い人たちのインターネットに対する興味と利用は活発でした。そんな状況を受け止めるのが「インターネットカフェー」でした。私の友人も、無線通信モデムは持っているもののスピードが遅いのでインターネットカフェーには良く行く、と行っていました。

　今回ホテルには宿泊していないので（友人宅に世話になったので）分からないのですが、インターネットが部屋で使えるか確かめておくといいですね。恐らくはガーナの現状からすると、ロビーにネットコーナーがあるだけで、部屋でネットサーフィンが出来るかとなると、かなり高級なホテルでないと難しいのかな？と推測していますが。

奥はアップルストア、手前が Busy Internet というインターネットカフェで、ダウンタウンにもお店を構えていますが最も評判の良いお店だようです。外国人も沢山入っていました。	左のショップがあるのがアクラモールという最新式ショッピングモール。ここだけみると先進国と同じ	この写真だけを見るとアメリカのショッピングモールと見まがうばかりです。もっとも外へ出て少し歩けばあるけば屋台のお店も並んでいますが。

※ ITビジネスインキュベーションin ガーナ　・・・　前述のBusy Internet の活躍、インキュベータとしての活動を動画で見ることが出来ます。

　　　こちらのページは、ＩＣＴ４Ｄ（Information and Communication Technology for Development＝情報技術の国際協力への活用に関する総称で使われている）を研究している日本人の手で運営されています。